事業活動に伴う環境負荷低減

当社グループは、CO₂排出量の削減、化学物質の管理、資源の有効活用などを通じて、地球環境の保全と環境負荷の低減に向けた取組みを継続的に行っています。

当社グループは、地球温暖化の防止を環境ビジョンの活動テーマの一つに掲げ、調達から廃棄までを含むサプライチェーン全体における温室効果ガス排出量の把握と削減を推進しています。

取組みの推進にあたっては、気候変動枠組条約で合意された長期目標（パリ協定）における2050年度までの温室効果ガス排出量削減目標を尊重し、環境長期目標を掲げてCO₂排出量の削減や気候変動への対応に積極的に取り組んでまいります。

当社は、気候変動対策は喫緊の社会課題との認識から、2021年11月に「気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）」提言への賛同を表明しました。今後、気候変動が事業に与えるリスク・機会に関する情報開示（ガバナンス、戦略、リスク管理及び指標と目標の情報を含む）に努めてまいります。

当社グループは、グローリー環境ビジョンの実現と「脱炭素社会の実現」を推進するため、2050年度にCO₂排出量実質ゼロを実現する「2050環境目標」を新たに設定しました。また、「2050環境目標」からバックキャスティングしたマイルストーンとして、CO₂排出量を2013年度基準比で50%削減する「2030環境目標」を設定しました。

当社グループは、CO₂排出量（スコープ1＋2）および上流・下流側でのCO₂排出量（スコープ3）を定期的にモニタリングし、経年で実績値を開示しています。

※ スコープ3の集計対象は次の通りです。
 1.購入した製品・サービス、2.資本財、3.スコープ1,2に含まれない燃料およびエネルギー関連活動、4.輸送、配送（上流）、5.事業から出る廃棄物、6.出張、7.雇用者の通勤、8.リース資産（上流）、11.販売した製品の使用、12.販売した製品の廃棄

※当社事業に関係しないカテゴリ（9・10・13・14・15）は、該当なしとしています。

当社は、生産工程で使用する化学物質の管理を徹底するとともに、人体に影響の少ない化学物質への転換を進めています。製造部門では、化学物質の使用量を管理し年2回報告している他、「化学物質排出把握管理促進法（PRTR法）」対象物質を含む化学製品を使用する従業員には、取扱いに関する教育を実施しています。また、化学物質安全データシート（SDS）を常備し、従業員が、取扱いに関する注意事項や非常時の対応手順を随時確認できるようにしています。

当社は、循環型社会を構築するため、3R（リデュース・リユース・リサイクル）に関する取り組みを推進しています。

資源を有効に活用するため、生産工程での改善を図り、部品製造時の歩留まり率の改善やトライ回数の削減などによって原材料の使用量を削減しています。また、生産現場やオフィスにおいてペーパーレス活動にも取り組んでいます。取引先からの部品納入時には、通い箱を使用し梱包材を削減している他、緩衝材をグループ内の部品輸送時に再利用しています。廃棄時は、より多くの廃棄物を再資源化するために分別を徹底するとともに、再資源化率99.5%以上をゼロエミッションと定め、生産拠点での達成を目指しています。

• 使用済み製品の回収サービス