サステナビリティ

事業活動に伴う環境負荷低減

当社グループは、CO2排出量の削減、化学物質の管理、資源の有効活用などを通じて、地球環境の保全と環境負荷の低減に向けた取組みを継続的に行っています。

気候変動への対応

当社グループは、地球温暖化の防止を環境ビジョンの活動テーマの一つに掲げ、調達から廃棄までを含むサプライチェーン全体における温室効果ガス排出量の把握と削減を推進しています。

取組みの推進にあたっては、気候変動枠組条約で合意された長期目標(パリ協定)における2050年度までの温室効果ガス排出量削減目標を尊重し、環境長期目標を掲げてCO2排出量の削減や気候変動への対応に積極的に取り組んでまいります。

TCFDへの賛同

TCFDロゴ

当社は、気候変動対策は喫緊の社会課題との認識から、2021年11月に「気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)」提言への賛同を表明しました。今後、気候変動が事業に与えるリスク・機会に関する情報開示(ガバナンス、戦略、リスク管理及び指標と目標の情報を含む)に努めてまいります。

カーボンニュートラルの実現に向けて

当社グループは、グローリー環境ビジョンの実現と「脱炭素社会の実現」を推進するため、2050年度にCO2排出量実質ゼロを実現する「2050環境目標」を新たに設定しました。また、「2050環境目標」からバックキャスティングしたマイルストーンとして、CO2排出量を2013年度基準比で50%削減する「2030環境目標」を設定しました。

環境長期目標

CO2排出量削減、抑制の取組み

当社グループは、CO2排出量(スコープ1+2)および上流・下流側でのCO2排出量(スコープ3)を定期的にモニタリングし、経年で実績値を開示しています。

スコープ1+2 CO2排出量(国内・海外)の削減

3年単位のCO2削減行動計画、年度毎の目標を定め、重点施策を講じCO2排出削減に努めています。その実現に向けた施策の一環として、電力監視システム(デマンド監視機能)やLED照明、人感センサーの導入などを進めるとともに、本社社屋の屋上に太陽光発電システムを設置し、再生可能エネルギーを積極的に利用しています。

CO2排出量の推移

CO2排出量の推移

※当社および国内・海外連結子会社(ISO14001認証取得拠点)を対象としています。

2020年度は、支店照明設備のLED化や新型コロナウイルス感染症の影響による車両を使用した移動の減少、リモートワーク増加によるオフィスでのエネルギー使用量減少などが影響したことで、CO2の排出量は、2013度基準比で27.5%削減(国内拠点)となりました。

スコープ3 CO2排出量(国内)の抑制

事業活動全体における環境負荷状況を把握し効果的に低減するため、サプライチェーン全体でのCO2排出量算定に取り組んでいます。スコープ3の排出量はカテゴリ毎に算出し、傾向を可視化、分析することで、社会活動から発生するCO2排出の抑制につなげています。

スコープ3カテゴリ別CO2排出量

※ スコープ3の集計対象は次の通りです。
 1.購入した製品・サービス、2.資本財、3.スコープ1,2に含まれない燃料およびエネルギー関連活動、4.輸送、配送(上流)、5.事業から出る廃棄物、6.出張、7.雇用者の通勤、8.リース資産(上流)、11.販売した製品の使用、12.販売した製品の廃棄

※当社事業に関係しないカテゴリ(9・10・13・14・15)は、該当なしとしています。

   

スコープ3においては、製品・サービス(カテゴリ1)および、販売した製品の使用(カテゴリ11)からの排出が85%を占めています。この2つのカテゴリを重点ターゲットにおき、効果的に排出量最小化に取り組んでいます。

化学物質の管理・削減

当社は、生産工程で使用する化学物質の管理を徹底するとともに、人体に影響の少ない化学物質への転換を進めています。製造部門では、化学物質の使用量を管理し年2回報告している他、「化学物質排出把握管理促進法(PRTR法)」対象物質を含む化学製品を使用する従業員には、取扱いに関する教育を実施しています。また、化学物質安全データシート(SDS)を常備し、従業員が、取扱いに関する注意事項や非常時の対応手順を随時確認できるようにしています。

PRTR法対象物質取扱量(国内)

PRTR法対象物質取扱量(国内)

※当社および国内連結子会社(ISO14001認証取得拠点)を対象としています。

資源の有効活用

当社は、循環型社会を構築するため、3R(リデュース・リユース・リサイクル)に関する取り組みを推進しています。

資源を有効に活用するため、生産工程での改善を図り、部品製造時の歩留まり率の改善やトライ回数の削減などによって原材料の使用量を削減しています。また、生産現場やオフィスにおいてペーパーレス活動にも取り組んでいます。取引先からの部品納入時には、通い箱を使用し梱包材を削減している他、緩衝材をグループ内の部品輸送時に再利用しています。廃棄時は、より多くの廃棄物を再資源化するために分別を徹底するとともに、再資源化率99.5%以上をゼロエミッションと定め、生産拠点での達成を目指しています。

廃棄物排出量

廃棄物量

※当社および国内・海外連結子会社(ISO14001認証取得拠点)を対象としています。

※2020年度は、海外拠点の一部で製品回収ルートが変更になったことや、海外生産拠点で新工場を稼働させたことなどが影響して増加しています。

水使用量

水使用量

※当社および国内・海外連結子会社(ISO14001認証取得拠点)を対象としています。

ゼロエミッション達成サイト数(国内)

年度 2016 2017 2018 2019 2020
サイト数 8 8 8 8 8

※当社および国内連結子会社(ISO14001認証取得拠点)を対象としています。