当社グループはステークホルダーからの信頼を得て、持続可能な社会の実現に貢献する企業であり続けるために、サステナビリティ課題を把握し整理したうえで、グローリーグループへの影響度とステークホルダーにとっての重要度とを合わせて考慮し、当社グループにとってのサステナビリティ重要課題(マテリアリティ)を特定しました。 また、特定したマテリアリティと2015年9月に採択されたSDGs(持続可能な開発目標)との関連付けを行い整理しました。 当社は、世界が直面するさまざまな課題と真摯に向き合い、マテリアリティの取り組みを推進することで持続可能な社会の実現、すなわちSDGsの達成に貢献します。
当社では、下記のプロセスに沿ってマテリアリティの特定やKPIの設定を行い、それらをもとに取り組みを推進しています。また、特定したマテリアリティと貢献するSDGsの結び付けを行っています。
当社グループは、2024年4月からの3カ年を計画期間とした『2026中期経営計画』の策定に伴いマテリアリティの見直しを実施し、13項目のマテリアリティに特定し直しました。2026年度に向けた各KPIを設定し、その達成に向け、取り組みを進めています。
マテリアリ ティ |
目標 | KPI | 2024年度 目標 |
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E 環境 |
温室効果ガス排出量の削減 | 事業におけるCO2排出量の削減 | スコープ1・2 21.2%削減(2022年度比) ※2030年度目標:42.4%削減(2022年度比) |
10.6% |
バリューチェーンにおける環境負荷低減の推進 | スコープ3 カテゴリー1 主要一次サプライヤーに対するCO2排出量削減目標の設定要請 目標設定率:80% |
20% | ||
スコープ3 カテゴリー11 12.4%削減(2022年度比) ※2030年度目標:24.8%削減 |
6.2% | |||
気候変動対応に関する適切な情報開示 | TCFDフレームワークに基づく情報開示の充実 (毎年6月開示) |
有価証券報告書における開示内容の拡充 (2024年6月 開示) |
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S 社会 |
事業戦略に資する人材の確保・育成 | DE&I(ダイバーシティ・エクイティ&インクルージョン)の推進 | 女性管理職比率 5.0%
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3.0% |
女性新卒採用比率 25%以上
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23% | |||
男性育児休業取得率 90%
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70% | |||
障がい者雇用率 | 法定雇用率の厳守
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2.5% | ||
DX推進による人材の育成 | ①DX・IT案件を自ら考え、作り出せる人材(130人) ②DX・IT案件を推進もしくは支援する素養を備えた人材(300人) ③守りのDXを先頭に立って牽引する人材(100人) ④DX・ITの基礎知識を備えデジタルツールを使いこなせる人材(3,500人) |
①20人 ②100人 ③20人 ④1,000人 |
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働きやすい職場環境の確保 | エンゲージメントの向上 | 社員意識調査の全設問に対する肯定回答率 55%
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簡易サーベイで状況確認 | |
健康経営の推進 | ①一人当たり年間総労働時間:前年度以下 ②一人当たり年次有給休暇取得率:70%以上 |
①前年度以下 ②70%以上 |
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休業災害度数率、強度率 | 電気機械器具製造業における過去5年間の平均値以下
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平均値以下 | ||
人権の尊重 | 人権尊重に向けた取り組み強化 | ①人権方針の策定・浸透 ②人権DDの実施 |
①人権方針の策定 ②人権DDのプロセス検証 |
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人権に関する研修*実施 *ハラスメントに関する研修含む |
受講率 100%
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100% | ||
持続可能なサプライヤーの選定と調達活動の推進 | サプライチェーンマネジメントの強化に向けたマネジメントプロセスの策定 | 自主点検チェックリストの実施(新規取引先&一次取引先) 回収/FB率 100% |
100% | |
顧客対応・顧客満足度の向上 | 顧客満足度の向上 | 製品シェアの維持・向上
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実績開示 | |
安全・品質の確保 | ①製品の重大事故(PL)発生件数 0件
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0件 | ||
②製品の重大(製品安全)法令違反件数 0件
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0件 | |||
③品質に関するPL訴訟件数 0件
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0件 | |||
④新規開発製品の製品安全アセスメント実施率 100%
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100% | |||
ステークホルダーとの対話 | 各ステークホルダーとの適切な対話機会の維持と改善 | 【機関投資家・アナリスト】 エンゲージメント満足度調査の実施/実績開示 【地域社会】 地域社会貢献活動の実績開示 【ビジネスパートナー】 取引先との信頼関係強化活動の実績開示 |
立案施策実行率 100% | |
G ガバナンス |
顧客プライバシー、情報セキュリティの確保 | グループ全体で不正アクセスの即時検知と被害の最小化 | ・情報セキュリティレベルの向上 ・グループセキュリティポリシーの浸透 |
実績開示 |
全従業員に対するセキュリティ研修の実施 | 受講率 100%
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100% | ||
コンプライアンス経営の推進 | 重大なコンプライアンス事件の撲滅 | 発生件数 0件
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0件 | |
リスクマネジメントとBCPの強化 | リスクマネジメント体制の見直し | 実績開示
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実績開示 | |
グループワイドでのリスクアセスメント方法の再検討 | 実績開示
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実績開示 | ||
BCP体制の見直し | 実績開示
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実績開示 | ||
グループガバナンスの強化 | 内部統制システムの実効性確保に向けた体制整備 | 実績開示 | 実績開示 | |
取締役会の実効性向上 | 実績開示 | 実績開示 | ||
新しい価値の創造 | R&D・イノベーションの推進 | ・国内特許の出願・保有件数 ・海外特許の出願・保有件数 |
実績開示 | 実績開示 |
社会のニーズに合った製品・ソリューションの提供 | 新領域事業売上高および事例開示 | 新領域事業売上高 600億円
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新領域事業売上高 400億円 |