サステナビリティ
サステナビリティ重要課題
サステナビリティ重要課題とSDGs
当社グループはステークホルダーからの信頼を得て、持続可能な社会の実現に貢献する企業であり続けるために、サステナビリティ課題を把握し整理したうえで、グローリーグループへの影響度とステークホルダーにとっての重要度とを合わせて考慮し、当社グループにとってのサステナビリティ重要課題（マテリアリティ）を特定しました。 また、特定したマテリアリティと2015年9月に採択されたSDGs（持続可能な開発目標）との関連付けを行い整理しました。 当社は、世界が直面するさまざまな課題と真摯に向き合い、マテリアリティの取り組みを推進することで持続可能な社会の実現、すなわちSDGsの達成に貢献します。
マテリアリティの特定プロセス
当社では、下記のプロセスに沿ってマテリアリティの特定やKPIの設定を行い、それらをもとに取り組みを推進しています。また、特定したマテリアリティと貢献するSDGsの結び付けを行っています。
マテリアリティとKPI
当社グループは、2024年4月からの3カ年を計画期間とした『2026中期経営計画』の策定に伴いマテリアリティの見直しを実施し、13項目のマテリアリティに特定し直しました。2026年度に向けた各KPIを設定し、その達成に向け、取り組みを進めています。
マテリアリティマップ
2026中期経営計画 サステナビリティ目標
| マテリアリティ | 目標 | KPI | 2024年度 目標 |
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|---|---|---|---|---|
| E 環境 |
温室効果ガス排出量の削減 | 事業におけるCO2排出量の削減 | スコープ1・2 21.2%削減（2022年度比） ※2030年度目標：42.4%削減（2022年度比） |
10.6% |
| バリューチェーンにおける環境負荷低減の推進 | スコープ3 カテゴリー1 主要一次サプライヤーに対するCO2排出量削減目標の設定要請 目標設定率：80% |
20% | ||
| スコープ3 カテゴリー11 12.4%削減（2022年度比） ※2030年度目標：24.8%削減 |
6.2% | |||
| 気候変動対応に関する適切な情報開示 | TCFDフレームワークに基づく情報開示の充実 （毎年6月開示） |
有価証券報告書における開示内容の拡充 （2024年6月 開示） |
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| S 社会 |
事業戦略に資する人材の確保・育成 | DE&I（ダイバーシティ・エクイティ＆インクルージョン）の推進 | 女性管理職比率 5.0％ | 3.0% |
| 女性新卒採用比率 25％以上 | 23% | |||
| 男性育児休業取得率 90% | 70% | |||
| 障がい者雇用率 | 法定雇用率の厳守 | 2.5% | ||
| DX推進による人材の育成 | ①DX・IT案件を自ら考え、作り出せる人材（130人） ②DX・IT案件を推進もしくは支援する素養を備えた人材（300人） ③守りのDXを先頭に立って牽引する人材（100人） ④DX・ITの基礎知識を備えデジタルツールを使いこなせる人材（3,500人） |
①20人 ②100人 ③20人 ④1,000人 |
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| 働きやすい職場環境の確保 | エンゲージメントの向上 | 社員意識調査の全設問に対する肯定回答率 55％ | 簡易サーベイで状況確認 | |
| 健康経営の推進 | ①一人当たり年間総労働時間：前年度以下 ②一人当たり年次有給休暇取得率：70%以上 |
①前年度以下 ②70%以上 |
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| 休業災害度数率、強度率 | 電気機械器具製造業における過去5年間の平均値以下 | 平均値以下 | ||
| 人権の尊重 | 人権尊重に向けた取り組み強化 | ①人権方針の策定・浸透 ②人権DDの実施 |
①人権方針の策定 ②人権DDのプロセス検証 |
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| 人権に関する研修*実施 *ハラスメントに関する研修含む |
受講率 100% | 100% | ||
| 持続可能なサプライヤーの選定と調達活動の推進 | サプライチェーンマネジメントの強化に向けたマネジメントプロセスの策定 | 自主点検チェックリストの実施（新規取引先＆一次取引先） 回収／FB率 100% |
100% | |
| 顧客対応・顧客満足度の向上 | 顧客満足度の向上 | 製品シェアの維持・向上 | 実績開示 | |
| 安全・品質の確保 | ①製品の重大事故（PL）発生件数 0件 | 0件 | ||
| ②製品の重大（製品安全）法令違反件数 0件 | 0件 | |||
| ③品質に関するPL訴訟件数 0件 | 0件 | |||
| ④新規開発製品の製品安全アセスメント実施率 100% | 100% | |||
| ステークホルダーとの対話 | 各ステークホルダーとの適切な対話機会の維持と改善 | 【機関投資家・アナリスト】 エンゲージメント満足度調査の実施／実績開示 【地域社会】 地域社会貢献活動の実績開示 【ビジネスパートナー】 取引先との信頼関係強化活動の実績開示 |
立案施策実行率 100% | |
| G ガバナンス |
顧客プライバシー、情報セキュリティの確保 | グループ全体で不正アクセスの即時検知と被害の最小化 | ・情報セキュリティレベルの向上 ・グループセキュリティポリシーの浸透 |
実績開示 |
| 全従業員に対するセキュリティ研修の実施 | 受講率 100% | 100% | ||
| コンプライアンス経営の推進 | 重大なコンプライアンス事件の撲滅 | 発生件数 0件 | 0件 | |
| リスクマネジメントとBCPの強化 | リスクマネジメント体制の見直し | 実績開示 | 実績開示 | |
| グループワイドでのリスクアセスメント方法の再検討 | 実績開示 | 実績開示 | ||
| BCP体制の見直し | 実績開示 | 実績開示 | ||
| グループガバナンスの強化 | 内部統制システムの実効性確保に向けた体制整備 | 実績開示 | 実績開示 | |
| 取締役会の実効性向上 | 実績開示 | 実績開示 | ||
| 新しい価値の創造 | R&D・イノベーションの推進 | ・国内特許の出願・保有件数 ・海外特許の出願・保有件数 |
実績開示 | 実績開示 |
| 社会のニーズに合った製品・ソリューションの提供 | 新領域事業売上高および事例開示 | 新領域事業売上高 600億円 | 新領域事業売上高 400億円 |
2023中期経営計画 サステナビリティ目標
| マテリアリティ | 2023年度に向けたKPI | 2021年度実績 | 2022年度実績 | ||
|---|---|---|---|---|---|
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脱炭素社会に貢献する事業の推進 | 事業活動におけるCO2排出量
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15%削減 （2013年度比） |
25.9%削減（2013年度比） | 32.7%削減 （2013年度比） |
| 脱炭素社会に貢献する環境配慮型製品の開発・普及 | 製品使用時におけるCO2排出削減貢献量 ※削減貢献量とは、環境負荷低減機能により削減できたCO2排出量  |
2万t （2013年度比） |
8,499t | 8,972t | |
| 生物多様性保全への貢献度向上 | 生態系調査（植物・生物） 森林整備活動の実施 間伐・育樹  |
実績開示 計画実施率 100% |
植生調査の実施、炭素固定量18%/10年向上 計画実施率 100% ・ 間伐：0.94ha、植樹（育樹）: 13本 |
計画実施率 100% ・ 間伐：0.5ha ・ 東京都荒川河川敷清掃活動 |
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人権と多様性の尊重 | 取締役の多様性の確保 | 実績開示 | 女性1名 | 女性1名 |
採用した従業員に占める女性の割合
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25％以上 （2025年度） |
15.6% | 17.4% | ||
| 女性管理職数
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44名 （2025年度） |
28名 | 29名 | ||
| 外国籍従業員数（管理職数含む） | 実績開示 | 13名 | 15名 | ||
| 管理職における中途採用者比率 | 実績開示 | 23.1% | 22.1% | ||
障がい者雇用率
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2.3％以上（法定） | 2.46% | 2.46% | ||
| 人権に関する研修実施（受講率） ※ハラスメントに関する研修  |
100％ | eラーニング受講率99.8% | ・倫理月間eラーニング実施（11月）受講率99.5% ・生産本部コンプライアンス研修（オンライン開催 3回） |
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| 人権に関する相談件数 ※ハラスメントに関する相談 |
実績開示 | 13件 | 8件 | ||
社員一人当たりの研修費（教育投資額）
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実績開示 | 48,203円 | 21,154円 | ||
| 内部通報件数
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実績開示 | 28件 | 13件 （ハラスメントに関する相談8件含む） |
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| 安全・健康的に働ける環境の整備 | 社員一人当たり年間総労働時間
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実績開示 | 2,025時間 | 2,013時間 | |
健康経営の推進
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健康管理計画に基づいた取り組みの実施 | ・新型コロナウイル感染予防対応およびワクチン接種の推進 ・全社禁煙に向けた継続的な啓蒙実施 ・法定健診、二次検診の受診の啓蒙実施 ・ストレスチェック受検率向上の取り組み |
・新型コロナウイル感染予防対応およびワクチン接種の推進 ・全社禁煙に向けた継続的な啓蒙実施 ・法定健診、二次検診の受診の啓蒙実施 ・ストレスチェック受検率向上の取り組み |
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| 社員一人当たり年次有給休暇取得日数
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前年度以上 | 14日 | 14.9日 | ||
| 休業災害度数率
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前年度以下 | 0.52 | 0.53 | ||
| 休業災害強度率
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前年度以下 | 0.005 | 0.020 | ||
| グローバルサステナブル調達のさらなる推進 | 自主点検チェックリストの実施 （新規取引先＆一次取引先）  |
回答率100％ | 100％ | 100％ | |
| 安全・品質の確保 | 製品の重大事故（PL）発生件数
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0件 | 0件 | 0件 | |
| 製品の重大（製品安全）法令違反件数
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0件 | 0件 | 0件 | ||
| 品質に関するPL訴訟件数
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0件 | 0件 | 0件 | ||
| 新規開発製品の製品安全アセスメント実施率
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100% | 100% | 100% | ||
| ステークホルダーとの対話 | コールセンター見学件数（お客さま）
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実績開示 | 19件 | 36件 | |
| モニタリングセンター見学件数（お客さま）
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実績開示 | 55件 | 70件 | ||
| ショールーム見学件数（本社、東京本部）
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実績開示 | 本社19件 東京本部256件 |
本社91件 東京本部336件 |
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| 工場見学件数（本社、埼玉工場）
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実績開示 | 本社工場11件 埼玉工場18件 |
本社工場34件 埼玉工場43件 |
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| 投資家面談などの実施回数 | 実績開示 | 216件 | 263件 | ||
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コーポレートガバナンスのさらなる強化 | 監査等委員会設置会社移行後の取締役会の実効性に関する分析、評価の実施 | 実績開示 | 第三者評価を実施。評価結果を取締役会で共有し、継続検討中。 | 取締役会の実効性評価を実施 評価結果を取締役会で共有し、各種施策の考案・推進中 |
| 取締役会の実施回数 | 実績開示 | 17回（臨時取締役会を含む） | 16回 | ||
| グローバル視点でのリスク特定・管理 | 情報セキュリティー重大事故件数
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0件 | 0件 | 0件 | |
| 情報セキュリティー教育実施（受講率）
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100％ | 新入社員研修：100% 監督者向け研修：100% 経営層向け研修（2回）：100% 一般研修：99.8% |
新入社員研修：100% 監督者向け研修：100% 経営層向け研修（2回）：100% 一般研修：99.8% |
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| 企業倫理、法令遵守、腐敗防止への取り組み | 重大コンプライアンス違反件数
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0件 | 1件 | 0件 | |
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コア事業領域からの拡張の推進 | コンタクトレス・タッチレスニーズに応えるリテールソリューション
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事例開示 | 小売業者のセルフチェックアウト推進を支援 | グローバルF&Bへのセルフサービスキオスクの積極展開 |
| 新たなビジネスモデルの構築と展開 | 飲食店・小売店のDX推進を支援
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事例開示 | DMP事業、キオスク事業の積極展開 | DMP事業、キオスク事業の積極展開 | |
| 知的財産戦略の推進 | 国内特許の出願・保有件数 海外特許の出願・保有件数 |
実績開示 | 〔国内〕 出願件数171件/保有件数1,085件 〔海外〕 出願件数75件/保有件数1,057件 |
〔国内〕 出願件数125件/保有件数1,176件 〔海外〕 出願件数54件/保有件数1,136件 |
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